環境エネルギー調査会は、8月25日(木）午後に帯水層蓄熱を利用したZEB（Zero Energy Building）など、地中熱の活用技術について、日本地下水開発株式会社、日本環境科学株式会社、日本水資源開発株式会社を視察しました。（写真：無散水消雪システム放熱管の製造ラインを見学）
　日本地下水開発株式会社では、桂木宣均社長より、会社の歴史や地下水の熱利用を行った経緯について、桂木聖彦専務より、日本における熱利用の現状、地中熱・地下水熱の有用性、帯水層蓄熱冷暖房システム、ZEB棟の実績等についての説明があり、本社ビルの帯水層蓄熱冷暖房システムを視察しました。
　その後、日本環境科学株式会社に移動し、帯水層蓄熱冷暖房、建物断熱強化、太陽光発電、太陽熱利用、全熱交換式換気システムなどにより『ZEB』を達成した事務棟を見学しました。また、日本水資源開発株式会社では、無散水消雪システム放熱管の製造過程並びに地中熱利用システムを視察しました。
　エネルギーはすぐに電気の話になってしまうが、「熱は熱で」利用すればより効率的であり、一定規模以上の建物の熱利用を義務づけるなど、地中熱利用を含めた熱利用を促進する方策が必要であるとの認識に至りました。
　視察には、田嶋要、山崎誠、篠原孝、神津たけし、梅谷守各衆院議員、羽田次郎、小沼巧両参院議員と、山形県連から石黒覚、高橋啓介両県議会議員が参加しました。